Amazonの弱点?

こんばんは、

SAATS輸入ビジネス講師の大竹です。

今日はこんな話題からスタートします。

■アマゾンの弱点を突くベンチャーが台頭

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アマゾンが市場を牛耳る米国のEC業界で、ベンチャーを中心に新しい動きが出てきた。
豊富な品揃えと低価格を売りにするのではなく、商品の質と目利きで差別化を図っている。
海外で新しい形のEコマースビジネスが活況を呈している。
彼らは、アマゾンなどの既存のプレイヤーが満たせない顧客ニーズをユニークな方法で解決し急成長を遂げている。
今回は加熱する海外のEコマースの事例と彼らの戦略をご紹介しよう。
(本文続く・有料記事)
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小が大とやりあう時、同じようなやり方をしていては絶対にかないません。
小には小の戦略というものが必要です。

言い換えます。

我々のような個人や小規模な企業がネットで物を販売する時に、
大手と同じようなやり方をしてもかなうはずがないのです。

例えば僕は、仕入れの際に「直接交渉をしましょう」とアドバイスを差し上げます。
これはつまり、ある程度の量を買うので安くしてくださいという話です。

しかしこれには限界があります。

我々「小」が量を仕入れると言ってもたかが知れているからです。
大手が参入してきたら、量のパワーには到底かないません。

例えばAmazonという場所では、
良く売れる商品は、ある日突然Amazonジャパンが参入してくることもあります。
しかも・・ありえないような金額で。

それはズルイだろーという気がしますが、そう叫んだところで仕方がないのです。

「あら?なにかしら?
 文句があるなら弊社を使わないでいただいて結構でございますわよ?」

まぁそうダイレクトには言わないでしょうが(笑)所詮そんなものでしょう。

詰まるところ、我々は価格競争に陥ってはダメなのです。
勝てっこないのですから。

もちろん特別なルートなどがあるなら、価格競争に挑んでも良いと思います。
誰よりも安く仕入れができるならば。

あとは例えば船便を使って送料を抑えるとか、ebayでひたすらラッキー落札を狙うとか。
他には・・・・・とか、・・・・とか、経費を抑える方法は色々ありますからね。

「新しく出て行くものが無謀をやらなくて一体何が変わるだろうか」

幻冬舎の見城徹社長の言葉です。

まさにベンチャー魂。

当たり障りのない「きれいなもの」を産み出すより、
賛否両論わかれたとしても「凸凹しているもの」を作り出す方が良い。

まだ誰もやっていないようなことを、どんどんやっていった方が良い。
物販に於いても、です。

みんなと同じことをやっていても、特にネットの世界では埋もれてしまうだけ。
これからの時代、その傾向は顕著に現れるでしょう。

だからこそ、他ではない“あなたから商品を買う理由”を作る必要があるのです。
そうすることが、ある意味では本当のブルーオーシャン戦略になるのではないでしょうか。

僕はそう考えています。

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この記事を書いた人

大竹 秀明

クラウドファンディング物販® × ひとり貿易®の第一人者

1974年、貿易の街・横浜生まれ。元ビジュアル系メジャーバンドのギタリストという異色の経歴を持つ。

音楽活動を経て貿易の世界へ転身。10年以上の実務経験をもとに、資金や語学力がなくてもクラウドファンディングを活用して貿易物販を立ち上げられる「ひとり貿易」メソッドを確立。

クラウドファンディングのプロデュース実績は累計33億円超・1500プロジェクト以上。業界黎明期からその将来性に着目し、大手プラットフォーム「Makuake」とは12年以上にわたりパートナーシップを継続。2019年には最高位の協力者に贈られる「ベスト・エバンジェリスト賞」を受賞。CAMPFIREにおいてもパートナーアワードを3年連続(2023〜2025)受賞するなど、複数の主要プラットフォームから継続的に高い評価を得ている。

現在、Makuake/CAMPFIRE/GREEN FUNDING/韓国Wadizの4大クラウドファンディング公式パートナーを兼任する唯一の存在である。

ひとり貿易コンサルタントとしての活動は13年におよび、延べ1.3万人以上に講演・指導を実施。日本郵便、Yahoo!、東京インターナショナル・ギフト・ショーなど民間企業・展示会での登壇に加え、東京都中小企業振興公社をはじめ全国の公的機関でも多数登壇している。

テレビ東京「ワールドビジネスサテライト」、週刊SPA!、日経MJなどメディア掲載多数。
著書に、累計3万部を突破した『資金ゼロではじめる輸入ビジネス3.0』(フォレスト出版)、『1日で1000万円売り上げるクラファン物販の教科書』(扶桑社)など。

「セカイをワクワクさせる貿易家を生み出す」を理念に掲げ、クラウドファンディングを基点とした日本発の越境ビジネス創出に取り組み続けている。